これで分かる(か)! 携帯電話業界

歴史

1979年12月電電公社、自動車電話サービスを開始(全国化は1984年)
1985年4月電電公社、NTTに
1988年12月日本移動通信(IDO)、自動車電話サービスを開始
1992年7月NTT移動体通信網株式会社(NTTドコモ)設立
1993年3月NTTドコモ、デジタル方式(PDC)携帯電話サービスを開始
1994年4月端末売切制開始 新電電系携帯電話会社(ツーカーホン関西及び東京デジタルホン)、デジタル方式携帯電話サービスを開始
1995年1月NTTドコモ、全国デジタル化完了
1997年2月デジタルツーカー四国のサービス開始により「デジタルホン」→「J-PHONE」
1997年10月デジタルホン、「Sky Walker」サービスを開始 携帯電話からEメール送信
1998年7月DDI-セルラー cdmaOneサービス開始(関西・九州)
1998年12月ツーカーホン関西、「プリケー」発売
1999年1月1日午前2時『ケータイ・PHS、11ケター』
1999年2月NTTドコモ、iモードサービス開始
1999年4月cdmaOneサービス全国化
2000年4月cdmaOneグループ、日本初の国際ローミング開始
2001年5月NTTドコモ、W-CDMA方式サービス開始予定

加入者数

2000年4月末現在 52,190,100加入 (社団法人電気通信事業者協会 2000年5月11日発表)

携帯電話の各種方式

アナログ NTT(HICAP)方式、TACS方式
周波数利用効率・消費電力低減・小型化の限界、データサービスとの相性の悪さ等を理由に、NTTは1999年に廃止、TACS方式も2000年内に廃止(TACS方式の利用者は2000年4月末現在34,800人)。利用周波数帯は800MHz帯。

PDC
現在利用されているデジタル携帯電話の約90%が使用する、NTTドコモが開発した日本独自の方式。サービス開始当初は800MHz帯が割り当てられ、現在では1.5GHz帯も利用されている。TDMA(時分割)による多元接続。通信速度は11.2kbps(音声部分6.7kbps)だが、周波数不足により5.6kbps(同3.45kbps)のハーフレート方式が導入された。現在NTTドコモは全てハーフレート。一般的に、音質はあまり良くない。
・TDMA(Time Division Multiple Access: 時分割多元接続)

cdmaOne
米クアルコム社が開発した新方式。CDMA(符号分割)による多元接続により、通話品質及び周波数利用効率を向上。パケット交換での通信速度は64kbpsを実現。日本ではIDO及びDDI-セルラーが採用し、従来のアナログの周波数を段階的に置き換えて使用している。「GLOBAL PASSPORT」のサービス名で、韓国の新世紀通信社、香港のハチソン社との間での日本初国際ローミングが開始された。規格を拡張し、2001年夏より144kbpsのサービスを提供する予定。

W-CDMA
IMT-2000に適合する、NTTドコモが開発中の新世代方式。歩行時384kbps、静止時最大2Mbpsの通信速度に対応する(ことを目指している)。ヨーロッパでGSM方式を提供する各通信事業者が採用する方針で、日本とヨーロッパと間での国際ローミングの実現可能性が高いと言われている。周波数帯は2GHz帯が割り当てられ、日本ではNTTドコモと日本テレコム(J-PHONE)がサービスを行うことを決定している。2001年5月に、NTTドコモが世界に先駆けてサービスを開始する予定。J-PHONEは2001年12月開始予定。

cdma2000
IMT-2000に適合する、米クアルコムが開発中の新世代方式。cdmaOneと互換性あり。IDO・DDI-セルラー陣営が次世代携帯電話方式として採用。また、アメリカでの次世代携帯電話の主流となる見通し。日本では2002年9月にサービス開始予定。

地域別 各キャリアの営業区分


NTTドコモIDO・DDI-セルラーツーカーJ-PHONE
東京800MHz・1.5GHzIDO
800MHz・cdmaOne
ツーカーセルラー
1.5GHz
J-PHONE
1.5GHz
東海
関西DDI-セルラー
800MHz・cdmaOne
ツーカーホン関西
北海道800MHz旧デジタルツーカー
(現J-PHONE)
1.5GHz
東北
北陸
中国
四国
九州
注: ツーカーホン関西は1.5GHz

CDMA(Code Division Multiple Access: 符号分割多元接続)
チャネル毎に異なる拡散符号を用いて多元接続を行う方式。周波数利用効率・秘話性・通話品質に優れる。

メール・コンテンツサービス
独自型

インターネット型(カッコ内は記述言語)

プリペイド携帯

身分確認義務付けへ

今後
通話から情報サービス
プログラムの配信・PDAとの競合
固定料金制の必要性

おまけ
PHS
加入者減少には一応の歯止め
64kbps・位置情報サービス・待受時間の長さ・コストパフォーマンス
無線呼出(ポケットベル)
FLEX-TD方式の導入により高速化(1200→6400bps)
巨大なエリア・同報性・耐災害性・発信者課金方式


参考資料
喜多祥昭 他著「移動体通信がわかる」(技術評論社, 2000年)
「ラジオライフ」'99年2月号(三才ブックス)
日本の通信事業者リンク集 http://www.teu.ac.jp/my/~yamasita/carrier.html
社団法人電気通信事業者協会ホームページ http://www.tca.or.jp/
みかかの鉄人 http://mikaka.org/


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